ふわふわ
日本テレビ系の人気お笑い番組「有吉の壁」が、9月いっぱいをもって6年半のレギュラー放送を終了し、10月以降は特番として放送されることが発表されました。
番組内での有吉弘行さんの発言がネット上で波紋を呼んでいますが、なぜこのタイミングでレギュラー放送が終了となるのでしょうか。本記事では、発表された事実とテレビ業界の背景から、終了の本当の理由と今後の動向を徹底調査します。
レギュラー放送終了の理由について、番組の公式見解と実際のテレビ業界の指標には乖離が見られます。
表向きの理由は「お年寄りが見ないから」？有吉弘行の発言の真意
15日の放送内および公式YouTube動画にて、MCの有吉弘行さんは「お年寄りが誰も見てくれない」「もっとお年寄りに好かれる芸人になって欲しかった」と発言しました。
- エビデンス: 15日公開「有吉の壁」公式YouTube動画内の発言に基づく。
この発言は、額面通りに受け取るべきではありません。有吉さん特有の「毒舌を交えた業界への皮肉」と捉えるのが自然です。芸人側から「いいでしょコア（視聴率）で」というツッコミがあった通り、本来同番組は若年層をターゲットにした番組であり、高齢者層の視聴率が低いことは開始当初から想定されていたはずだからです。
コア視聴率重視からの転換か？制作費とスポンサー事情の裏側
日本テレビは近年、13〜49歳を対象とした「コア視聴率」を最も重視する戦略をとってきました。しかし、終了の背景には「数字に対する費用対効果」のシビアな見直しがあると考えられます。
- エビデンス: ビデオリサーチ発表（15日放送分）によると、世帯平均視聴率は5.1％、個人全体は3.3％（関東地区）。
「有吉の壁」は、ロケ地の貸切費用、多数の芸人の出演料、大掛かりなセットなど、通常のスタジオバラエティに比べて制作費が膨大にかかる番組構造です。
コア視聴率は一定の基準を満たしていたとしても、現在のテレビ業界全体の広告収入減少の波を受け、レギュラー枠での維持が費用対効果の面で厳しくなったというのが、最も現実的な理由と分析できます。
視聴者にとって最大の懸念は「自分の見ている時間帯に次に何が放送されるのか」です。
日テレの過去の改編傾向から見る新番組のジャンル予測
水曜夜7時は、各局がしのぎを削るゴールデンタイムの入り口です。過去の改編傾向を分析すると、ロケバラエティの後番組には以下のいずれかが配置される傾向にあります。
- クイズ・教養系バラエティ:
幅広い世代が安心して見られるフォーマット。 - グルメ・旅行系番組:
スポンサーがつきやすく、制作費を抑えやすい傾向。
大掛かりなお笑い番組の直後であるため、コストを抑えつつ安定した視聴率が見込める「VTR中心のスタジオトーク番組」にシフトする可能性が高いです。
ターゲット層は「コア」から「世帯（ファミリー・シニア）」へ回帰するのか？
ここが今後のテレビ業界を占う重要なポイントです。有吉さんの「お年寄りの客持ってるヤツ連れてこい」という発言は、実は「日テレのターゲット戦略の変化」を鋭く突いている可能性があります。
コア視聴率を追い求めた結果、テレビ全体の視聴者層（主に中高年）が離れてしまっては本末転倒です。10月からの後番組が「若者向け」ではなく「ファミリー・シニア層も取り込める無難な番組」になった場合、日本テレビが極端なコア重視路線から、世帯全体を意識したバランス路線へ回帰し始めた明確なサインとなります。
レギュラー放送は終了しますが、番組自体が消滅するわけではありません。「特番に戻る」という言葉通り、今後の放送スケジュールを過去のデータから予測します。
レギュラー化前の特番時代の放送ペースから算出
「有吉の壁」は、2015年から2020年にレギュラー化されるまでの約5年間、特番として計13回放送されていました。 当時のデータを見ると、「年に2〜3回」のペースで放送されており、改編期（春・秋）や年末年始などの特別枠での放送が定位置でした。
第1回目の特番は年末年始？秋の改編期の可能性
9月いっぱいでレギュラー放送が終了することを踏まえると、第1回目の特番放送時期は以下の2パターンが有力です。
- 最速パターン:
2026年10月〜11月の「秋の番組改編期特番」 - 本命パターン:
2026年12月末の「年末特番」
特に年末は、各局がお笑い特番に力を入れる時期です。「壁」のフォーマットは長時間の特番と非常に相性が良いため、3時間程度の大型特番として年末に復活する可能性が最も高いと推測されます。
「有吉の壁」のレギュラー終了は、単なる一番組の終了に留まりません。
- 表向き:
「お年寄りが見ない」という有吉弘行の痛烈なジョーク - 実態:
膨大なロケ制作費とコア視聴率の費用対効果の見直し - 今後:
年2〜3回の大型特番として存続予定
「コア視聴率さえ良ければいい」というここ数年のテレビ業界のトレンドが、制作費高騰とスポンサー事情によって限界を迎えつつあることを示唆しています。
10月からの新番組がどのような層に向けた番組になるのか、テレビ業界全体の向かう先を見極める上で重要な試金石となるでしょう。
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